海外で語学や文化を学びながら、働くことも可能なワーキングホリデー制度が広く知られるようになりました。

ですが、まだまだワーキングホリデーって何ができるの?誰が対象なの?など具体的には分からない、という人も少なくありません。

渡航先の国によってルールが異なるなど、いくつかの注意点もあります。

そんなワーキングホリデーについて、今回はニュージーランドの制度やおすすめのポイント・メリットについて紹介していきます。

ニュージーランドのワーキングホリデーについて

ニュージーランドワーキングホリデー1

ワーキングホリデー制度とは?

ニュージーランドワーキングホリデー2

ワーキングホリデーは日本と対象国、2カ国間の取決めで相手国の若者に対して、一定期間(主に1年間)の入国及び滞在を許可し、旅行や滞在資金を補うための就労を認め、自国の文化や生活慣習などの理解を深めながら、2カ国間の相互理解を深めることを趣旨としています。

簡単に言えば、日本がワーキングホリデー制度を結んでいる国に渡航し、旅行・就労しながらその国の文化や言語を学ぶことができる素晴らしい制度です。

日本は世界中の複数の国とワーキングホリデー制度を導入しており、ニュージーランドとは1985年に開始しています(オーストラリアに次いで、2ヶ国目)。

ニュージーランドのワーキングホリデー条件

  • 対象者:18~30歳
  • 滞在期間:1年
  • 他条件:
    • ワーキングホリデービザでニュージーランドに入国した事がない者
    • 滞在期間中に扶養家族を同伴しない者
    • 滞在期間中の十分な生活資金を所持している者(NZ$4200)
    • ワーキングホリデービザの有効期限内にニュージーランドを出国する航空券を保持している、または、購入できる資金を保持している者
    • 心身ともに健全なもの、人物審査条件(犯罪歴が無いなど)を満たしている者

注:より詳しい情報はニュージーランド国移民局のウェブサイトにてご確認いただけます。

ワーキングホリデービザでの滞在期間中は基本的に自由に生活ができ、旅行・就労の期間や場所に制限もないため、個々にあったプランを立てることができます。

ニュージーランドでワーキングホリデー保持者は最大6ヶ月(断続的でもよく、合計で6ヶ月以内の就学であれば、学習する教育機関を変えることも可能)までの就学も認められているため、現地で語学力を伸ばした後に仕事を探したり、就学と就労を同時並行で行うことも可能です。

その他、イギリス、カナダやアイルランドと異なり年間のビザ発給枠に制限がないため、上記条件を満たしていれば、基本、ワーキングホリデービザを取得することができます。

ニュージーランドワーキングホリデー3

なぜおすすめ?どんなメリットがあるのか

ニュージーランドでのワーキングホリデーを選ぶメリット、おすすめのポイントを紹介していきます。

ニュージーランドのワーキングホリデーなら大自然を満喫できる

ワーキングホリデー期間中は自由に旅行ができるため、多くの方は滞在都市を移動する間や夏(12月~2月)の間を旅行期間とし、ニュージーランドが世界に誇る大自然を満喫します。

中でも人気のアウトドアアクティビティにはトレッキング、マリンスポーツ、スカイダイビングやホエールウォッチングなどがあります。

旅行スタイルも様々ですが、バックパッカーに滞在することで、費用を抑えると同時に他国の旅行者やワーキングホリデー滞在者と交流する機会を持つこともできます。

ニュージーランドは雇用制度がしっかりしている

ニュージーランド政府は自国民・外国人、アルバイトや正規などの雇用形態に関わらず最低賃金を定めており、雇用主は1時間あたりの賃金として$18.90(2020年現在、約1,300円、1ドル≠69円計算、2020年7月の海外送金レート換算)以上を支払う義務があります。

就職先は語学力で大きく左右されますが、観光業が盛んな国なだけにサービス業(カフェ、レストランやホテルやバックパッカー)からファーム、農作業やフルーツピッキング、高い語学力が備わっている方だと、オフィス系の仕事に就くことも可能です。

傾向としては語学力や技術が備わっていれば備わっているほど、複雑な内容の仕事を任され、賃金も高くなります。

そのため、現地で語学研修や資格取得コースをまずは受講し、スキルアップを図ることをおすすめします。

ニュージーランドワーキングホリデー4

ワーキングホリデーを延長することも可能

ワーキングホリデービザでの滞在期間中に園芸・ブドウ栽培産業において季節労働者(seasonal worker)として就労した方は、既存のワーキングホリデービザを3ヶ月延長することが可能です。

詳細は移民局サイトをご確認ください。

【注意】
本コラムに掲載のあるビザ情報は、2020年7月現在のものであり、ニュージーランド国移民局のサイトの情報を参考に作成しており、査証発給要件や査証の規定などは変更となる場合があります。

査証(ビザ)の発給はニュージーランド国移民局が行うため、本コラムはビザ取得を確約するものではありません。

ワーキングホリデービザ他、ニュージーランド国のビザ情報につきましては、移民局サイトまたは、ニュージーランド大使館サイトをご確認ください。

ニュージーランドでのワーキングホリデー期間中に語学研修も可能

ニュージーランドで就労するにはある程度の語学力が必ず必要となってきます。

英語レベルによって選べる職種も異なり、ローカルが経営するショップやレストラン、企業で働くためには最低でも中級レベル以上の英語力が求められます。

語学を学ぶ上での一番の近道は、その国に行って、英語環境にどっぷりと浸かることです。ニュージーランドではワーキングホリデー保持者は最大6ヶ月までの就学が認められているため、右制度を最大限活用し、より中身のある滞在を目指しましょう。

ニュージーランド・ワーキングホリデーに関するまとめ

ニュージーランドのワーキングホリデー制度についてのイメージはつかんでいただけましたでしょうか。

より詳細な情報や実際、どんな都市や学校で学習できるのか、ニュージーランドについてもっと知りたいなどございましたら、是非一度、iae留学ネットまでお気軽にお問合せください。